黒板五郎のウバイド國體ワンワールド

落合史観に関する話題を取り扱うブログ

HAARPの事が、ここまで踏み込んで無料メールで公開されてたんですナァ。当時はピンと来なかったらしい(笑)


HAARPの事が、ここまで踏み込んで無料メールで公開されてたんですナァ。当時はピンと来なかったらしい(笑)
2020年1月25日(土) くもり
更新:2020年1月28日(火) 雨
 
やっぱり何度も「反芻する」というのが、落合史観では大事らしいと実感するばかり。
 
今回の反芻メールは以下。(2017年11月17日発行)
 
 インペリアル・アイズ無料メール 【あと3日】HAARPは誰のもの?
 
ポイントは以下。
 

  ポイント (私のコメント含む)
HAARP技術には、米国所在の金融機関と石油会社が関与。
・ただし、ロックフェラー系の石油会社じゃなく、オーナーは欧州某家(国際金融連合側ではない)。
・金融機関は、「F」で始まる民間銀行。
NASAHAARPに一部携わっているが、HAARPは米国のものではない
そりゃあ、國體ワンワールドのものでしょう。多分。
HAARPの技術は、ニコラ・テスラが開発したもの。
1900年頃から既にHAARP技術に関する技術資料があったとか落合先生が言われていた様な・・・。
アラスカ大学(実は偽装大学)に東北大学の研究者が入り、HAARPが完成した。
行方不明とされている植村直己さんも、実は、アラスカ大学内に入っていると落合先生が言われていた。
HAARP建設地は、欧州某家の私有地
私の記憶が正しければ、「アラスカは天皇領で、ケネディー家に管理させている」と落合先生が言われていた様な・・・。もしそうなら、某家とは、欧州大塔宮家(ベルギー、オランダ、etc)、もしくはハプスブルク家
HAARPを開発した目的は、以下の2点。 
・圧倒的な軍事力を独占して戦争を起こさせなくする。
核兵器の発射操作(電気信号)を電磁波の操作により無効化するらしい。 
[1月28日追記]思い出したが、2017年4月に米国がシリアに60発近くのトマホークを発射して着弾したりしなかったりしたという騒動があったが、あれは、HAARPの実験の一環だったそうである。ちょうど習近平国家主席が訪米してトランプ大統領と会談(ランチ会食?)している最中に起きた事であり、トランプ大統領習近平国家主席HAARPの威力を検分して貰うのが目的の一つだったそうである。「HAARPがあれば核兵器は無用の長物ですぞ」と言うことを確認して貰うためだったとか。これも落合先生からの情報である。プーチン、トランプ、習近平、3人とも國體ワンワールド側の人物であると落合先生は明言されており、今後はHAARPでお互い平和を守りましょうという意識合わせをするのが、あの時のトマホークの一件だったのではないかと私は思う。 
・人口問題の解決 
人口問題(即ち、過剰人口)の発端は、抗生物質の拡散(即ち、寿命拡大)と通貨過剰発行。いずれも目先の対処療法的な発想で実行してしまい、過剰人口による環境資源破壊⇒人類滅亡の危機という長期的な見通しがなされていなかったことが命取り。 
国際金融連合にとっての利益の源泉は、金が動くときに発生する「利子」であり、それを増やすには、信用創造により通貨発行量を増やす事、発行した通貨の回転率を上げる事しかない。つまりは、お金の借り手を増やすしかなく、借り手を増やすには、過剰投資&過剰生産(即ち、過剰GDP追求、過剰経済成長)を続けさせるしかなく、そのためには、消費者数拡大(即ち、地球人口増大)を続けるしかないという際限のない地球人口増を突き進む道しかなくなる訳である。それが今の現実の世界。これを止めない限り、人類は滅亡必至。

 
「P.S.」以降で、中森さんは、以下を伝えている。
●過剰通貨はゴールド等の価値の実体の裏付けがない通貨であり、紙くずである。量にして、裏付けのある通貨量の5倍。それが通貨として流通できているのは、米軍の軍事力(だから、暴力通貨なんて表現がされる)。
 
●しかし、HAARPにより軍事力が無力化されていけば、過剰通貨の紙くず化が始まるだろう。それも近いうちに。
 
以下は、私の独り言である。
■日本での、消費税10%増税と抱合せでの、キャッシュレス化(推進のエサは、5%還元)は、多分、将来、信用創造による通貨発行を停止し、現金通貨を廃止して全てデジタル通貨に持って行こうとしているのではないかと思う。
 
■その時には、信用創造が無くなるので、中央銀行(=日銀)は不要になり、日本政府が、国家の経済力、もしくは、計画GDPに見合った量のデジタル通貨を発行する事になると思われる。政府が国家運営のために必要な国家予算分の通貨(デジタル通貨)は、自前で発行すれば良いので、国債なんてナンセンスな仕組みは必要なくなる。そもそも、通貨発行権を民間銀行(=日銀)に持たせて、国債(借用証書)を発行して日銀から金を借りるという事自体が、誠に不可思議な仕組みだったのである。ロスチャイルドが作った利子ビジネスを、英国に倣って世界が取り入れたのが、そもそもの間違いだったのである。
 
■銀行業務からは、「融資」という業務が縮小、もしくは撤退となり、本来の為替業務と預金業務(手数料(マイナス金利)を取って安全にお客様の資産を預かる金庫番業務)に戻る?
 
■4年後の新紙幣発行の時に、金融の仕組みについて大きな動きがあるのかも知れない。一定量の預金額を除き、預金は紙くずになる可能性だって有り得ると思う。戦後の新円切り替えの時の様に。
 この際、紙くずと化する可能性のある現金資産(流動資産)は最低限にしておき、実体を伴う資産(固定資産、金塊など)に形を変えておくのが得策かも。
 ただし、これが実現される際には、同時に借金をチャラにしてくれる可能性もあるのかも(笑)
 
 私は、貯蓄(流動資産)が無いに等しいので、余り心配は無いと思うが(笑)。