プラザ合意（1985年）の真実とは？ - 黒板五郎の國體ワンワールド

プラザ合意（1985年）の真実とは？
2018年2月28日（水）　晴れ
　
1年半前に書いた以下の記事、日本でのバブル崩壊（1990年代初め）はハザールマフィア（ユダヤ金融資本。ロスチャイルド、ロックフェラー等々）が日本経済を叩くために計画して起こしたものであると書いたが、これが、間違いである事が今回分かった。
　【知らなかった真実】１９９０年代初めの日本のバブル崩壊は、日本経済を壊すためにユダヤ金融資本（の手先である日銀）が作為的に起こしたものだった
　
上の記事は、以下の書籍を読んで書いたものである。
　「世界を騙し続けた［洗脳］政治学原論」　著者；天野統康
　
日本で発生した1990年代初めのバブル崩壊を意図的に起こした手順については、上の記事で書いた内容でも間違っていないと思う。
ただ、誰が何の目的でやったのか？と言う点が全く違っていた事が分かった。それを分からせてくれたのが落合莞爾さんが書いた以下の書籍と、同氏の有料オンラインセミナー（2017年11月　「平成大暴落の真相〜HAARP計画〜」）である。
　「金融ワンワールド地球経済の管理者たち」（落合莞爾著）
　
意図的に日本でのバブル崩壊を計画したのは、ハザールマフィア側（落合莞爾さんの言い方では、国際金融連合（ユダヤ）、覇道一神教勢力、イエズス会など）ではなく、ウバイド國體ワンワールド側（日本皇統＋欧州王室連合）であり、目的は、國體ワンワールドの本来の目的である「世界のバランスを取って世界各地の國體を護持すること（世界平和の維持）」である。
　
ザックリ言ってしまえば、高度経済成長で日本に偏り過ぎた富を海外に分配してバランス調整するために起こしたのが1990年代初めの日本のバブル崩壊であり、それは、1985年のプラザ合意から始まったと言うことだそうである。
我々は日本人なので、「どうして日本皇統が日本人に不利な事をするのか？」と考えてしまうが、そもそも國體ワンワールドは、そういうローカルな視点では物事を見ていないと言う事である。「自分が儲けるためにやる」と言う発想は、まさに覇道一神教の考え方であり、氷河時代から生き抜いてきた旧人類であるウバイド人のＤＮＡ（染色体）は、そういう考え方をしないのである。
そして、同じく氷河時代を生き抜いて来た縄文人（旧人類）とウバイド人の混血である大和民族も同様に、八紘一宇、世界平和を願う民族なのである。
　
日本から分配した富は、具体的に何に使われたかと言うと、それは今後の地球のエネルギーの担い手となる電磁パルスの研究・開発（いわゆるHAARP計画）であったそうである。だから、HAARPも、米国が自国のために研究・開発したものだと、覇道一神教的思考で捉えてはいけないと言うことである。
　
上に挙げた落合莞爾さんの書籍と有料セミナーで説明されている、日本から海外に富を分配するための具体的な手順は以下のとおり。一番上に示した1年半まえの記事とは、プラザ合意の話を除けば、手順としてはそう大きな違いはない。

	内容
1968年	米軍が、HAARP計画を作成。しかし、費用面の問題で先送り。
1980年	カーター大統領の時、米国議会がHAARP計画の基礎予算として2,500万ドルを可決。HAARP基地を北極圏に作って電磁波の備蓄場とし、全米のエネルギーのコストを０にする目標を決めた。　米軍と科学者は、レーガン政権に対して、冷戦構造を解消させるからと言う条件を出して、日本からHAARP資金を（合法的に）奪う計画を実行に移させた。それがプラザ合意である。
1985年9月	プラザ合意。内容は、各国が協調介入して、ドル高を解消させる事。　その先には、結果的にドル安＆円高という状況を作り、日銀の円高対策（金利引下げ等）による円の金余り（過剰流動性アップ）を誘導して、株式や不動産への投資を促進させるというストーリーがある。ここでは、1年半前の記事で書いたとおり、日銀の「窓口指導」により民間銀行の不動産融資を激増させ、不動産バブルを作り出した。
1988年	地価高騰によりバブル景気となって株式市場も狂乱株価となった日本において、大阪証券取引所にて日経225株価指数の先物取引を創設。大蔵省が指導して生保、機関投資家に株式の先物取引（買い）を促進。逆に、外資系証券会社には先物取引（売り）をやらせて外人売・邦人買いポジションを作って行った。
1990年2月	●大蔵省が、突如、「不動産融資の伸び率を融資全体の伸び率以下に抑えよ」と言う総量規制を実施し、不動産融資（不動産売買へのお金の流れ）を抑制したため不動産価格が暴落した。不動産バブル崩壊。　 ●更に、日銀が公定歩合を6%に引き上げたたため、株式市場に流れていたマネーが滞り始め、株価が暴落。　 ●先物取引において、引け（終了）の15分前は、国内大手証券は売買禁止というルールにしたため、先物買い（株高買い・邦人）、先物売り（株高売り・外資） ⇒株価ダウン ⇒先物売り戻し（引けの15分前まで、株安売り戻し・邦人） ⇒先物買戻し（引けの15分前以降、株安買い戻し・外資）というパターンとなり、（先物売り−先物買戻し）の差益（キャピタルゲイン）は全て外資に流れる結果となった。その利益は150兆円とも言われている。これが、レーガン政権への贈り物（HAARP開発費）となった。
私のコメント	利下げ・窓口指導（日銀→民間銀行）による不動産融資増大⇒不動産バブル創出⇒総量規制（大蔵省→民間銀行）⇒不動産バブル崩壊、日経255先物取引の創設（大証）⇒先物買い推奨（大蔵省→生保、邦人機関投資家）、邦人買い・外人売りのポジション作り（大蔵省）、引け15分前以降の売買禁止ルール（→邦人大手証券）は、これ全て日本から外資（米国）にお金をプレゼントするための施策であったと言うことでしょう。どう考えても。